スマート農業の市場規模やドローン実験やデメリット【林先生の初耳学】

２０２１年３月21日「林先生の初耳学」
TBS系列22：15～

IoTやICT、ロボット技術などの先端技術を活用した新しい農業を「スマート農業」といいます。このインターネットの時代に昔ながらの農業の対局にあるものといいていいかと思います。

埼玉狭山市公式Twitterより

【テレビ放送情報】3月21日（日）22時15分から放送のTBSテレビ「林先生の初耳学」では、市内の畑を撮影場所に、スマート農業（都内からスマホを使い、遠隔で野菜が育てられるか）に挑戦するようすが放映されます。皆さん、ぜひご覧ください！ #狭山市 https://t.co/tS20ln3YLr

— 狭山市役所 (@citysayama) March 18, 2021

スマート農業国内の市場規模

2019年度のスマート農業の国内市場規模は180億700万円で、2020年度は203億2,800万円を見込む。

2017～2019年度は農業クラウド・複合環境制御装置・畜産向け生産支援ソリューションなどの栽培支援ソリューションが牽引し、2019年度以降は、ドローンを利用した農薬散布ソリューション、ロボット農機が普及拡大している。

スマート農業のメリットとデメリット

【スマート農業のメリット】

本日のテレビ番組にもあるように、種まきから収穫まで畑に行く回数はたった２回！？

というように、３Kの欠点を極力取り除いたもの。

農作業を自動化したり効率化したりすることで、少ない人数でも作業を進めることができるようになります。また、きつい肉体労働を機械で代替することで、作業内容を楽にすることもできます。
これからの時代には不可避な農業になるはずです。

現在の日本では農業従事者の減少と高齢化が問題となっており、農作業の省力化と労力軽減はこうした問題の解決につながると期待されています。

【スマート農業のデメリット】

（高コスト）

最先端の機器を導入するには、お金がかかります。IoT機器は通常の農機に比べてイニシャルコストが高額であることが多いです。
たとえばトラクタや田植え機であれば、無人のものは有人のものに比べて1.2〜2.0倍ほど価格が高いのが一般的です。

各地方自治体では各種補助金で対応しています。しかしまだまだ対応できているとは言い切れません。

（人材不足）

現在の農業従事者には高齢者が多いので、新しい機器の操作方法がわからず使いこなせないということが起こります。収集したデータを活用するためには、データの分析スキルも求められます。

ドローン実験

ドローン（小型無人飛行機）の活用によるスマート農業推進に向けた空中散布用ドローンの実演飛行が１５日、原村の八ケ岳中央農業実践大学校であり、同校やＪＡ全農長野の農業支援担当者、地元の野菜農家が見守った。

ドローン製造のベンチャー企業が製作した農業用ドローンが畑の上空から水をまく様子を関係者が興味深く見つめた。

スマート農業の導入支援に取り組むベンチャー企業「ソリストオフィス」（茅野市豊平、池田俊之介代表）が企画した。実演飛行の機体は５リットルの散布用タンクを積んだ機種（長さ、幅１００センチ、高さ３８センチ）と１５リットルタンク搭載の機種（長さ、幅１０８センチ、高さ４８センチ）の２機。畑の上空から農薬や肥料を想定した水をまいた。製造会社のスカイロード（埼玉県狭山市）によると、５リットルタイプは約５０アールを約５分で散布。価格は４６万８０００円（税別）、１５リットルタイプは約１・５ヘクタールを約１１分でまき終えるといい、価格は７６万８０００円（同）。

参加したＪＡ担当者によると、世界で高いシェアを持つ中国製ドローンと比べると、安価でありながら空中散布に必要な機能は十分に備えているとの認識で「選ぶのは農家さんだが、提案する選択肢の一つになりうる」と話した。