山﨑敦義(TBM代表取締役)の経歴と職歴や受賞歴は!LIMEX名刺の紹介

今日のカンブリア宮殿では

10年で世の中は変えられる!
素材に革命を起こす若きサムライたち

という題材で2人の経営者が出演します。そのうちの一人

TBM代表取締役社長 山﨑 敦義(やまさき のぶよし)さんを

調べてみました。木と水を使わず紙を作る会社です。

木と水を使わずに紙を作ったら何がいいか?

 

●一般的に森林を伐採しなくていい

●CO2削減が可能

●水資源の節減

普通紙を1t作るのに必要な水は100tと言われています。

という事です。これについては異論もありますので、一概に決めつけることはできません。TMBはそういう森林資源削減というものを目的に企業活動を行っているのでしょう

 

山﨑敦義の経歴

名前:山崎 敦義(やまざき のぶよし)

生年月日:1973年11月21日(42歳)

出身地:大阪府岸和田市

学歴:岸和田市立久米田中学校

職業:実業家

全ての起業家が立派な学歴を持っているわけではありませんが、山﨑 敦義は高校・大学は出ていないようです。

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<山﨑敦義の職歴>

20歳で中古車販売業を起業。

30代になり、グローバルで勝負が出来て100年後も継承される人類の幸せに貢献できる1兆円事業を興したいと奮起。時代の架け橋となる株式会社TBMを立ち上げる。座右の銘は、挑戦、謙虚、感謝、責任感

台湾からストーンペーパーを輸入し、日本においてストーンペーパーを使った名刺販売や大手企業等へのノベルティ販売で実績を積む。台湾のストーンペーパーは、石灰石を使った地球に優しい製品として、各方面から期待を集めていたものの、品質のばらつき、コストの高さ、比重の重さに課題を抱えていた。

台湾のメーカー側への度重なる改善要求もなかなか通らず、販売先及び自社の満足のいく品質には到達することが出来なかった。

このまま事業を断念することも考えたが、日本の技術力でエコノミーとエコロジーの共存を当たり前化させた新たなビジネスインフラをつくりたい。そして、そのインフラを地球規模で普及させ、日本発の素材革命で地球環境に貢献し、世界をうならせたい。

そういった想いから一念発起し、元日本製紙株式会社 専務取締役で現TBM取締役会長(角祐一郎)をはじめとする、技術や知財のプロの協力を仰ぎながら、自社メーカーとして、新しい素材LIMEXの開発に踏み切った。TBMの「石灰石からつくる革命的新素材”LIMEX”」の挑戦は、こうした決意からスタートしています。

 

<ストーンペーパーのメリット>

今までの製紙技術では、紙を作り出す際に原料となる木材を使用しなければならず、製紙の生産量が増えるにしたがい森林の伐採も増えてしまいます。私たちが住む日本においては、原料の木材をほとんど輸入に頼っています。

今、地球上で10分の間に、おおよそ野球場と同じ広さの森林が伐採され続けています。
最近、CO2の排出量削減が議論されていますが、日本ではなかなか各個人の意識改革が進まず、根本的な改善ができずにいるのが現状です。

ストーンペーパーは原料に木材チップやケナフなどを一切使用しないため、今まで使用していた紙の代替として、ストーンペーパーを使用することで貴重な森林資源が保護できます。

新たな選択肢としてのストーンペーパー。幅広い分野にご使用いただくことで、環境保全の輪は、ますます広がっていきます。
ストーンペーパーの利用を広げることで、貴重な森林資源の保護を推進していきます。

 

<LIMEX名刺>

名刺1箱で10Lの水が削減できます。

LIMEXとは石灰岩を主原料とする革命的新素材です。しかし世界中に無尽蔵に存在する石灰岩が主原料のLIMEXを使用すれば水と木を使うことなく紙が作られます。

2030年には現在の2倍になると予測されます。

更に2050年には世界人口の40%深刻な水ストレスに直面、100年後には世界の主要な森林が消失するといわれています。

名刺1箱から地球を救う素材革命をはじめましょう。

 

<TBMの受賞歴>

2014年ニッポン新事業創出大賞「復興賞」

受賞理由は:設立当初は、世界唯一の台湾製ストーンペーパーを輸入し日本での販売事業を始めたが、品質が悪く、改善要求も叶わなかった。日本での製造技術の研究を開始 し、製造特許を取得した(H26.1月)。経済産業省の「先端技術実証・評価設備整備補助金」の採択を受け、日本製の石灰石を活用した高品質新素材ストー ンペーパー「LIMEX」を、平成27年より、宮城県の新工場で製造開始することを決定した。年間生産量6千トンで、合成紙、インクジェット合成紙、フィ ルム等の高機能紙市場へ展開を図る予定である。

パルプ紙は製造過程で大量の水を使用するが、この技術は水使用が極端に少ない。世界の水不足への対応や廃棄 紙の再利用も可能で、かつ工場建設・稼働により、東北復興に大きく貢献することを評価して、復興賞に相応しいと判断した。

 

Job Creation 2015「特別賞」

中小機構が主催するJapan Venture Awards 2016(JVA2016)「東日本大震災復興賞」

 

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